9年後の9.11

ワールドトレードセンターやペンタゴンなどに航空機が突っ込んでビルが崩壊した「同時多発テロ」は今から9年前に起きた。
この事件には多くの疑問が提示され、年々陰謀説が高まっているなか今年の4月にデンマークの化学者ニールスハルトがナノ・テルミットという高温を発する爆発物によるものだという論文を発表し、TV出演した。
そのほか多くの証拠・証言・疑問が次のサイトに凝縮されているので、ここでは多くの説明はしない。
http://nvc.halsnet.com/jhattori/green-net/911terror/nyterror.htm
問題はこれほど多くの疑問がありながらなぜアメリカ政府は再調査をしようとしないかということだ。
オバマ政権は前政権の陰謀を明らかにするのをためらう事情はなにか。
一つにはアメリカ政府そのものがネオコンに代表されるユダヤ国際金融資本の強い影響下にあり、大統領が変わろうが現政権もその意志に反する行動が起こせないことが考えられる。過去にはケネディ暗殺事件には組織的な犯罪の証拠が多数出てきたにもかかわらず、最終的に単独犯の犯行にしてしまったという事件があった。
また当事者から訴えがないので政府が行動を起こす根拠がないのかもしれない。仮に政府の陰謀とすれば多くの国民を政府が殺害したということになるので、全く恐ろしいことであるが、この恐ろしいことを誰も見ようとしないというだろう。
結果として「愛国者法」など自国民の自由の権利を束縛する法律をつくり、アフガニスタン・イラクをアメリカ政府の思うまま蹂躙し、石油など多くの利権を得、政府に軍事予算を多く使わせ、最終的に世界政府樹立をもくろむユダヤ国際金融資本のおもうままコトが進んでいる。
イギリスでデービッド・アイクという人が30年来国際金融資本を調べてきてその恐ろしさを訴える映像がある。
http://www.youtube.com/watch?v=5-8Gv8FNOZY
また「金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った」（安部芳裕　著）、「『年収6割でも週休4日』という生き方」という本でも明らかにされている。
それによると世界の金融機関はすべてユダヤ系金融資本につながる、戦争はかれらにより引き起こされている、ほかに金融危機なども彼らのお金を増やすために仕組まれている、最終的には彼らの目的は「世界政府」である、当面アメリカは中国とのトラブルを想定している、そのために沖縄基地は重要である、民主党の小沢氏はそれに逆らった動きをしているので、いままでなれ合いにしてきた仕組みを維持するために、アメリカはじめ官僚・マスコミ・大企業は連携して菅氏を応援しているという恐るべき仕組みが整合性を伴った論理でもっていろいろな先覚者によって明らかにされてきた。
多くの人々は「信じられない」と言うだろう。それは「信じたくない」と思う気持ちからそう言うと思う。しかしながらそこで結論を出すのではなく、すぐには信じなくてもいいので、少なくても「かもしれない」という目で世界のいろいろな出来事に目を向けていかなくてはならないと思う。