元米国副大統領アル・ゴアの「不都合な真実」は、環境啓発映画としては異例ヒットを飛ばしました。そこではCO2が地球温暖化の主たる原因とされましたが、実際にはそれが原因かどうかについて、いろいろな疑問が呈されています。
武田邦彦氏はCO2は温暖化の原因でない、地球温暖化で海面は上昇しない、という説を唱えています。たとえば北極は陸地がなく、全部氷ですので、アルキメデスの原理で水面は上昇しません。また南極やグリーンランドは平均気温は氷点下で、それが多少温暖化しても氷が解けるということにならない、逆に気象学上の理由で雪が多くなり、かえって逆の現象がおきると唱えています。
CO2の濃度は確かに増加していますが、それとの因果関係を証明するのは、高度な観測が必要です。それより平均気温が上昇しても、かつて地球が経験したことのない値ではありません。
またCO2削減を強調することは、以前原発を増大する宣伝に使われていきました。そしてさあこれからどんどん建設しようという矢先に、未曾有の原発事故がおきてしまいました。
日本は地震や津波が多く、過去1000年レベルの対策をすると、とても建設コストが増大し、発電コストとしては、火力以上、そして再生可能エネルギーより高くなってしまう可能性があります。そのため推進をもくろむ官僚・政治家・電力会社・学会・原子力産業などいわゆる原発ムラといわれる利権団体は、地震の数値津波の想定高さ、活断層の存在までも捏造し、何が何でも安いコストで、自分たちの利権は最大限に、そして肝心の高レベル放射能廃棄物の処理については、いまだに捨て場所が確保されていません。
さらに原発は効率が悪く、エネルギーの70%を海水に捨てており、温暖化の直接の原因をもたらしている可能性が高いのです。
ただしCO2が地球温暖化の原因であるかどうか別にしても、ここ100年のエネルギーの使い方は、それこそ地球の歴史始まって以来であることは、間違いありません。それは未来がいったいどうなるのかという不安を想起させます。
資源消費をする元凶は、現代人の浪費的な消費生活や、消耗することによって儲ける大企業が諸悪の根源です。
持続可能な地球環境にするためにはこうした産業構造を変革する必要があると思います。
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