「CO2地球温暖化原因説」の疑問

元米国副大統領アル・ゴアの「不都合な真実」は、環境啓発映画としては異例ヒットを飛ばしました。そこではCO2が地球温暖化の主たる原因とされましたが、実際にはそれが原因かどうかについて、いろいろな疑問が呈されています。

武田邦彦氏はCO2は温暖化の原因でない、地球温暖化で海面は上昇しない、という説を唱えています。たとえば北極は陸地がなく、全部氷ですので、アルキメデスの原理で水面は上昇しません。また南極やグリーンランドは平均気温は氷点下で、それが多少温暖化しても氷が解けるということにならない、逆に気象学上の理由で雪が多くなり、かえって逆の現象がおきると唱えています。

CO2の濃度は確かに増加していますが、それとの因果関係を証明するのは、高度な観測が必要です。それより平均気温が上昇しても、かつて地球が経験したことのない値ではありません。
またCO2削減を強調することは、以前原発を増大する宣伝に使われていきました。そしてさあこれからどんどん建設しようという矢先に、未曾有の原発事故がおきてしまいました。

日本は地震や津波が多く、過去1000年レベルの対策をすると、とても建設コストが増大し、発電コストとしては、火力以上、そして再生可能エネルギーより高くなってしまう可能性があります。そのため推進をもくろむ官僚・政治家・電力会社・学会・原子力産業などいわゆる原発ムラといわれる利権団体は、地震の数値津波の想定高さ、活断層の存在までも捏造し、何が何でも安いコストで、自分たちの利権は最大限に、そして肝心の高レベル放射能廃棄物の処理については、いまだに捨て場所が確保されていません。

さらに原発は効率が悪く、エネルギーの70％を海水に捨てており、温暖化の直接の原因をもたらしている可能性が高いのです。

ただしCO2が地球温暖化の原因であるかどうか別にしても、ここ100年のエネルギーの使い方は、それこそ地球の歴史始まって以来であることは、間違いありません。それは未来がいったいどうなるのかという不安を想起させます。
資源消費をする元凶は、現代人の浪費的な消費生活や、消耗することによって儲ける大企業が諸悪の根源です。
持続可能な地球環境にするためにはこうした産業構造を変革する必要があると思います。

敗戦記念日に思う。次なる戦争の足音に注意をしよう。

きょうは敗戦記念日。
私の父親は16歳で予科練に志願し、特攻隊でなく中国で転戦し、終戦を迎えた。
もし特攻隊に所属していれば、いまごろ私は存在していなかったかもしれない。
アメリカは当時のＧＤＰで10分の1くらいしかなかった日本を追い落とすため、計画的な対日戦に追い込み、日本は勇ましさと意地だけで勝算のない太平洋戦争に突入させた。日本人の死者は軍人・軍属だけで230万人、一般人は80万人もの数を数え、第2次世界大戦全体では死者6000万人と未曾有の被害を世界にもたらした。

世界で2度の大戦の原因は経済的行き詰まりを、領土拡張により打開しようとしたこと、軍備を拡張することにより領土的野心が増長したことにある。当時は領土を奪えるという暗黙のルールで国際社会は成り立っていた。そしてその結果が、先の未曾有の被害である。

第2次世界大戦後は民族自決主義により、次々と独立国家が誕生した。
そしてその後はソ連の崩壊もあり、アメリカは世界に覇を唱えた。

領土という物理的な戦争原因から、自由主義対共産主義へとイデオロギーへ、そしていまは経済上の争いや金融システム上の争いへと変遷したのである。

最終的な狙いは経済上の優位であり、アメリカは国をあげてこれに取り組んだ。莫大な軍事予算もいずれはペイするという目論みである。

しかしアメリカはドルを増刷できるが、その価値は相対的に下がり、安価な労働力で経済的により優位にたったＢＲＩＣsなど新興国の台頭をもたらす事になった。

アメリカの最終的な目的は永久に経済的優位に立てることである。そのために邪魔な行動をとる国、例えばオイルマネーで経済的に優位に立ちながら、アメリカの秩序化に入ることを良しとしないイラク・リビア・イランなどの国の追い落としに躍起になり、「正義」「テロとの闘い」をお題目にイラク・リビアの指導者殺害に成功して、さらなる目標をシリアとイランそして、アジアでは中国を包囲しようと目論んでいる。

中国を仮想敵国とした動きはオーストラリアの軍事基地強化・ミャンマーの取込み、そしてＴＰＰと、矢継ぎ早な布石に表れている。「軍事同盟国」日本はアジアで最大最強の軍事基地を保有し、この最前線に立たされているが、それが新たな戦争へと向かう自覚が国民にはない。

先の大戦の原因が、明らかに経済的行き詰まりの打開から起きていることに思いを馳せれば、軍事力をバックに、経済的な優位を確立しようとする事は、まさしく現代の戦争の主原因である。

「民主的」や「自由」を旗印にしながら、自国の経済・金融システムのルールを強制し、軋轢を起こす動きこそ、警戒しなければならない。

次に戦争が起きれば、まさしく世界の破滅へと進む、そしてその最先端がアジアから起き、運よく世界の破滅は免れたとしても、最前線の日本は破滅からは免れない。
安易に対中国プロパガンダに乗っかることは、こうした先行きが待っていることを自覚しなければならないのである。